物価高でもペット支出は削れず、フード代の値上がり実感が最多

編集長

アイペット損害保険株式会社は、犬・猫の飼育者1,000人を対象に、2025年の1年間におけるペット関連支出の実態を調べた「2026年版ペットの支出に関する調査（生活費編）」を実施し、その結果を2026年3月12日に発表。物価高の影響を感じながらも、ペットに関する支出は削減しにくい実態が浮き彫りになった。

調査によると、2025年のペット関連の年間支出額は「1万円以上10万円未満」が48.3％で最も多かった。犬の飼育者では「10万円以上」の支出が計56.4％に上り、猫の飼育者では「1万円以上10万円未満」が約6割を占めるなど、犬と猫で支出規模に差がみられた。

物価上昇がペット関連支出に与える影響については、全体の74.9％が「影響があった」と回答した。値上がりを最も実感した項目は「フード・おやつ購入費」で43.9％と突出しており、日常的な費用の増加が家計の負担となっていることがうかがえる。

ペット関連支出の中で最も負担が大きいと感じる項目についても、「フード・おやつ購入費」が43.8％で最多だった。特に猫の飼育者では53.0％と半数を超えた。一方、ペットの年齢別では、10歳以上のペットでは「病気やケガの診療費」と回答した割合が29.9％となり、10歳未満の15.6％の約2倍となった。ペットが高齢になるほど医療費の比重が高まる傾向が見られた。

物価高への対策については、ペット関連支出で特別な対策を「していない」と回答した飼育者が67.3％に上った。特に10歳以上のペットを飼う人では73.5％と、10歳未満のペットを飼う人より10ポイント以上高く、フードの嗜好や健康維持のための医療費などから支出の見直しが難しい可能性がある。

一方で、ペットの費用を確保するために自身の生活費を見直した飼育者は57.7％に達した。見直しの対象としては「外食費」が26.7％で最も多く、「食費（自炊）」が21.0％で続き、飼い主自身の食費を中心に節約する傾向がみられた。

また、物価高でも代用したくないペット関連の商品やサービスがあると答えた飼育者は64.7％に上った。具体的には「現在購入しているフード」が47.8％で最も多く、「おやつ」（24.7％）、「トイレ用品」（18.7％）など、健康や生活の質に関わる項目が上位となった。「ペット保険」を代用したくないとする回答も12.9％あった。

同社は、物価高の中でもペットの生活を守ろうとする飼い主の姿勢が今回の調査からうかがえると指摘する一方、フード代などの日常的な支出が増える中で、突発的な医療費が家計に与える影響は以前より大きくなっていると分析している。

調査は2026年2月3日から8日にかけてインターネットで実施し、犬・猫の飼育者それぞれ500人、計1,000人から回答を得た。

（C）アイペット損害保険

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